2008_08_04－見積り根拠は。

２００８年８月４日発行

分割ラインです

　《　予算・実績管理編　》

　　
　見積り根拠は。
　　
　　
　　この見積りの根拠は何ですが？
　　とユーザーからよく聞かれます。誰でも経験することです。
　　さて皆さんは、自信を持って答えていますか？
　　
　　　・答えられない人もいるでしょう。
　　　・理論的に説明する人もいるでしょう。
　　　・原価を細かく説明する人もいるでしょう。
　　　・効果を重点に説明する人もいるでしょう。
　　
　　
　　今回は、中小のソフトハウスが、ベンダーに対して見積りを提出することを
　　考えてみます。
　　
　　対象がベンダーに対して見積りを提出する場合は、
　　　　下流工程が一般的になります。
　　
　　
　　
　　
　　上流工程で機能が詳細に決定されているのであれば、
　　　　以下のような見積り方法が一般的ではないでしょうか？
　　
　　　　ＬＯＣ法（ステップ換算による見積り）
　　　　ＦＰ法（機能や条件を難易度や環境要因と組み合わせて算出）
　　　　ＷＢＳ法（管理しやすい作業単位に分割して算出）
　　
　　ここでも、変動要素はいくらでも入り込むことができます。
　　どの見積り方法も完全ではありません。
　　故に見積り根拠が必要になります。
　　
　　見積り根拠とは、変動要素を組み入れた大きさと理由ではないでしょうか。
　　
　　
　　
　　
　　それでは、見積りを行うときの変動要素とは、
　　　　　　　　　　　　　　　どんなものがあるのでしょうか。
　　　・見積り時点における未解決項目や懸案事項の状況と
　　　　　予想結果と最悪結果を考え妥当なところを見つける。
　　　・難易度のレベル（標準レベルが人により異なるので標準も説明要）
　　　・開発環境や技術やパッケージソフトにおけるサポート体制
　　　　　ＣＳやＷｅｂ開発は環境リスクが大きい。
　　　・開発期間の長さ（短い場合は体制リスクになる）
　　　・要求に含まれないあいまいさの状況
　　　・ユーザー体質（要求を変える可能性）
　　　
　　これらの変動要素を係数に変えて、掛け算や足し算をしていきます。
　　
　　
　　
　　
　　
　　しかし、すべての要求が通るものではなく、交渉になります。
　　　ここで安易に引き下がっては、一方的にリスクを背負い込むことに
　　　　　なります。
　　場合によっては説得も必要になるでしょう。
　　それでもかなわない場合には、リスクが現実化した時の担保を取っておく
　　べきでしょう。
　　
　　
　　
　　こういう交渉事は、今までの作業実績内容が大きく影響します。
　　たとえ２次・３次下請けでも、今までの作業に大きく貢献していれば、
　　交渉も受け入れられやすくなります。
　　協力会社のＳＥも、ベンダーＳＥと対等に交渉できるまで
　　認めてもらう努力が非常に大切なのです。
　　
　　
　　
　　
　　なお、ここでは工数見積りに限っています。
　　単価は、企業や要員のレベルや政治的によって大きく変動するので
　　除いています。